2022年頃がどうなっているのか、先のことはだれもわかりません。しかし、異常気象がこのまま続けばどうなっていくかはだれでもわかるはずです。でも、だれもがわかっていても手をこまねいているだけなのです。なぜなら、自分だけは大丈夫だと思っているからです。いつ起きてもおかしくないことを自覚すべきでしょう。特に地震と洪水には。
今、この通信を書いているのは2019年の10月28日です。これから一番多くなるのが地震です。いつどこで起こるかはわかりませんが、おそらく近いうちにやってくるでしょう。当然ですが、いろいろと備えておく必要のある物を備え、そして家族やご近所との協力体制を常日頃からしっかり作っておくことが大切です。
日本は地震大国であり、特別今だからというわけではありませんが、この数十年、日本は関東大震災クラスの地震は起きていません。局地的にはそれなりにありますが、二十数年前の阪神淡路大震災、そして東日本大震災とありました。いろいろな学者が南海トラフや東海トラフなどが連動して地震が発生すると言っています。この規模になると、先の震災とは比べ物にならなくなるのです。
南海トラフや東海トラフで発生する地震は、おそらくいつ来てもおかしくない状態でしょう。その兆候がいたる所に出ています。箱根の大涌谷や少し前の御岳山、そして浅間山などで噴火が発生しています。さらに小規模な地震はいたる所で起きています。この秋から来年以降、日本全国で大規模な地震が起こる可能性はとても高くなるでしょう。いつ起こってもおかしくないことを十分に認識して下さい。特に海に近い人は、津波に対しての対応をしっかり確認しておいて下さい。東日本大震災の時のような津波が発生するかもしれません、
火山の噴火も十分に考えられます。火山と言えば富士山が気になりますが、いきなり富士山が噴火することはありません。必ず前兆となる地震があります。関東や東海で大きな地震が発生した後、1~2年後に富士山が噴火することがあるかもしれません。過去にそのようなことが何度もあるからです。いざという時は関東、特に東京に住んでいる人は移住を考えた方がよいでしょう。
また静岡や愛知の沿岸部の人も。富士山の噴火によって広範囲に火山灰が降りそそぎ、生活することがむつかしくなるからです。火山灰は風向きによって変わりますが、西から東への風が多い冬と、東から西への風が多い夏とではちがって来ます。特に富士山の位置はどちらかに傾きやすいので、冬には関東、夏には東海に降りやすくなります。でも関東への被害は間違いなく大きなものとなるでしょう。
火山は富士山だけではありません。九州の阿蘇、鳥取の大山、長野の御嶽山、群馬の浅間山、福島の磐梯山、宮城の蔵王山、そして北海道の大雪山などもいつ噴火してもおかしくありません。まだ他にもありますが、いずれにしても地震と火山の噴火は昔から日本では頻繁にあったことで、すでに100年ばかりは比較的少ないだけであったことを忘れないで下さい。
2022年頃になると、いろいろな常識が変わってきます。たとえば、年金の支給が低くなり生活困窮者が増えるため、国に対しての要望が高まって与党への圧力が強くなっていきます。そのため政府は苦し紛れに国債を増やし、結果的に国の借金を増やすため円が高くなり輸出産業はますます低迷することになります。つまり国の借金が増えると円の価値が下がります。
そのため外国に物を売る時はより多くの価値が必要になります。つまり、100円で輸出していたものが150円でないと同等の価値と認めてくれないのです。逆に円安の場合は円に価値があるので、50円でも輸出できるのです。円高が続くと輸出断業はかなりのダメージを受けるでしょう。円高はあくまでドルなどの相手国の通貨を基準にした表現です。実質は、円の価値が下がるということだと思ってもらえればよいでしょう。
この頃になるとかなりの企業が厳しくなり、リストラや解雇が多くなるでしょう。また、倒産も増えるので多くの人が生活に困窮します。そのため社会保障制度はパンク状態となり、増税せざるおえなくなるでしょう。その最初に上がるのが消費税です。段階的に少しずつ上がり、2022年頃には20%ぐらいになっているかもしれません。まさしく負のスパイラルに陥ることになるのです。
もちろんすべての税金が上がるので、とても厳しくなるでしょう。そのため政治に対する憤りが高まり、今の与党には厳しくなるでしょう。しかし、他の野党で改善を望むこともできず政治不信がたかまり、選挙をボイコットする動きがでてきます。その結果ますます今の与党の力が強くなり、国民の生活は苦しくなっていくでしょう。
そしてアメリカや中国では暴動やテロが多くなり、国としての機能が果たせなくなります。特に十分な食料が手に入らないため、略奪や盗みが多くなり警察では取り締まることができなくなるため軍が動くことになり、多くの人が殺されるでしょう。そして、軍が常時国民を監視するようになるでしょう。ただ、軍も十分な給料が支払われなくなるため、やがてその力はなくなっていくでしょう。そのため無法地帯が多くなり、まるで西部時代のように銃による防衛が当然となり、殺伐とした社会になるでしょう。
日本は唯一苦しいながらも平和を維持しますが国民の不満は大きくなり、政治家や官僚に対する目は厳しくなり、不正に対してはかなり敏感になってきます。したがって少しでも不正があると袋叩きとなるでしょう。もちろん直接暴力をふるうのではなく、デモなどによって辞職に追い込まれるでしょう。政治家や官僚だけではありません。有名人も脱税など不正をすれば、すぐに引きずり降ろされるでしょう。特に芸人や歌手などは華やかな世界なので、いっそう攻撃に合うでしょう。
おそらくこの頃にはテレビ関係は衰退し、タレントや歌手、芸人、そして俳優は職にあぶれることになるでしょう。なぜなら企業はとても厳しくなるので、スポンサーにつかなくなるからです。したがって民放各局は軒並み縮小するでしょう。唯一NHKだけがフルタイムで放送するでしょう。ただし、お金のかかる大河ドラマや時代劇、さらには海外の旅行記などはすべてなくなるでしょう。
再放送が主流になるでしょう。そして、スポーツもかなり衰退するでしょう。生活が厳しくなるので、お金を払って観戦する人が少なくなるからです。もちろんテレビの放映権もスポンサーが少なくなるため、放映されなくなります。そのため、プロ野球やプロサッカー、ゴルフにテニスなどのプロ選手は廃業となるでしょう。