近年、年金は少しずつ減らされてきました。しかし、物価は上がるばかりで、年金生活をしている人たちはとても苦しい生活を強いられています。特に、アパート暮らしの人は、家の家賃を支払うために、食費や医療費をけずり、さらには光熱費を少しでも少なくしようとしています。そのことで熱中症や高血圧になる人が増えています。
５年後になると、年金はほとんど支給されなくなっています。なぜなら、国の財政はほとんどパンク状態になっているからです。アメリカ経済の崩壊によって輸出産業は壊滅的な状態となっていて、国の債務返済も滞り、年金基金は崩壊しているのです。そのため、多くの人が生活に困窮して、自死する人や餓死する人が後を絶たない状態になっているのです。信じられないと思われる方がほとんどでしょうが、現在（２０２５年３月２４日）すでに、アメリカの景気は急速に冷え始めています。トランプ氏の関税報復で、多くの物がアメリカに入ってこなくなるため、物価は上昇し、品薄になっていきます。多くのアメリカ国民は貧困にあえぐようになり、各地で暴動や略奪、殺傷事件がはげしくなっていきます。さらに内戦状態となって、多くのアメリカ国民が亡くなることになるのです。政治も経済も、そして軍も壊滅的な状態になっているのです。
日本は自動車や工作機械が輸出できなくなり、すべての物価が現在の１０倍以上となるハイパーインフレの状態になっているため、多くの人が困窮した状態になっているのです。多くの食糧が高騰し、飢えで苦しむ人が蔓延しています。しかし、すでにお伝えしているように、自給自足の機運が高まり、何とか飢えをしのぐことができる人が増えつつあります。しかし、都心部での生活はかなりむつかしい状態にあるため、地方に多くの人が移住するようになっています。現在、都心部の高層マンションは供給が追い付かないほど売れていますが、５年後はゴーストタウンとなっています。投資目的で購入している人も多いのですが、多くの投資家は世界的な株式の暴落で購入したマンションを手放し、買い手のいない空き部屋が激増するようになるのです。まさに廃墟となるのです。中国では、すでにバブルがはじけてゴーストタウンが全土に多く出現していますが、それと同じようになるのです。
多くの年金の財源は、アメリカなどに投資されていて、アメリカ経済の崩壊でそのお金は紙くずになってしまうのです。ニーサなども同じで、おそらく株価の暴落はこの夏ぐらいから一気に加速することになるでしょう。来年になると、世界的な株価暴落が広がり、１００年前の世界大恐慌に匹敵する状態となっているでしょう。多くの人が失業し、日々の生活に困窮することとなります。日本は比較的その影響は少ないのですが、アメリカやヨーロッパ、中国などが急速に悪化していくため、輸出産業は大打撃を受けることになります。さらに、多くの銀行が破綻していくことになります。そのため、中小企業の多くが資金繰りに行き詰まり、やはり倒産していきます。おそらく、今年の年末には、多くの飲食店や中小の製造業、ホテルや旅館、そして旅行会社が倒産することになります。海外からの観光客は、この夏を境にして一気に激減していきます。世界情勢が一変していくからです。ウクライナとロシア、イスラエルとパレスチナの紛争が大きく拡大するからです。
現在、トランプ氏はロシアのプーチン氏とウクライナとの停戦協定を話し合っていますが、ほとんどはプーチン氏の言いなりになっています。なぜプーチン氏が優位なのか、トランプ氏はただ１日も早く停戦させたいだけなので、プーチン氏の提案を鵜呑みにしているのです。ウクライナに対する多額の支援をこれ以上続ける余力がアメリカにはもうないのです。さらに、トランプ氏は選挙公約で、当選したら２４時間以内に停戦させると豪語していたので、早急に実現させないと信用を失ってしまうからです。しかし、EU諸国はロシアがウクライナを占領した後、さらにヨーロッパに進軍してくると考えているため、軍備を拡張しているのです。特にフランス、ドイツは軍事費の予算を例年の２倍に引き上げて、戦車やドローン、そして戦闘機を増やしているのです。北欧のスエーデンやノルウェーも軍事費をかなり上げています。そのため、国民生活にしわ寄せが生じ、いたる所で略奪や殺人事件が多発しているのです。
おそらく、トランプ氏はウクライナに対して、領土の３分の１ぐらいをロシアに差し出すことで停戦協定を結ぼうとしていますが、ゼレンスキー氏やEU諸国はそれを受け入れないため、決裂状態となり、紛争はさらに激化していきます。トランプ氏は軍事支援を取りやめると脅しにかかりますが、戦況はロシアが優位となっていくため、引くに引けない状態となり、泥沼化していきます。その結果、トランプ氏への支持者の多くが、反トランプとなり、アメリカ国内は大きく二分していくことになるのです。夏を過ぎた頃から、アメリカ国内ではトランプ支持派と反トランプ派の人たちの紛争が激化するようになっていきます。全米各地で暴動や殺傷事件が頻発するようになり、軍が出動して鎮圧しようとしますが、なかなか収まらないため、アメリカ経済は急速に低迷していき、株価も暴落していくことになります。
ヨーロッパでは、ロシアがウクライナに対して猛攻撃をしかけるため、EU諸国は軍を派遣することになり、戦火は徐々に拡大していくことになります。北欧のフインランドやスエーデン、ノルウェーが標的にされて、かなりの被害を受けるようになります。さらに東ヨーロッパ諸国もかなりの被害を受けるようになるでしょう。一進一退を続けていく中で冬がやってきて、ロシアはヨーロッパへの天然ガスの供給を完全にストップさせるため、ポーランドなどの東ヨーロッパ諸国は、ロシアの傘下に降ることになります。おそらく多くの人が凍死することとなり、ロシアの言いなりにならざるおえなくなるのです。旧ソビエト連邦の状態に戻すことが、プーチン氏の思惑なのです。
イスラエルは、ガザ地区からパレスチナ難民をすべて排除することが真の目的なので、人質がどうなろうとも関係ないのです。そのため、ガザ地区の難民をすべて殺してもいいと考えているため、攻撃は一層エスカレートしていきます。しかし、中東諸国はそれを黙って見ていられなくなり、イラン、サウジアラビア、一部のイラク、シリア、ヨルダン、そしてエジプトがイスラエルに対して反撃を起こすことになります。アメリカは、国内情勢が悪化しつつあるため、イスラエルを十分に支援することができなくなるため、イスラエルは徐々に孤立化していきます。そのため、場合によっては、小規模な核ミサイルを使うことになるかもしれません。同盟国のイギリスは、ロシアの対応でイスラエルまで手が回らなくなるため、ますます孤立化していきます。逆の見方をすれば、ロシア、イラン、中国連合が、アメリカ、EU諸国、イスラエル連合を弱体化させる時を見計らっていたのです。そのようになることをお膳立てしたのがトランプ氏なのです。彼は、アメリカ第一主義を強引に進めることで、EU諸国とイスラエルを道ずれにして自滅していくのです。
