この通信は真実を伝えていきます。なぜ真実を伝えるのか、真実を知らないと前に進めないからです。今のままではすべてがこわれていきます。つまり、政治も経済も社会もすべては一部の権力者の思うように動かされているのです。特に日本はある意味で一部の特権階級の人たちに牛耳られています。真実を知ることで変えていく力が湧くのです。
日本の経済は明治時代にその基礎が作られました。それまでは各地域ごとでの商いが主流だったので、規模も小さく限定的なものでした。明治時代になると全国的な規模になり、さらには世界との交易も盛んになってきたため莫大なお金が動くようになりました。そのことで財閥が生まれ、よりお金が一部のところに集まるようになりました。そのことで日本の経済は一部の特権階級の思い通りに動くようになったのです。戦後、GHQによって財閥は解体されましたがそれは見せかけで、裏では各財閥ごとに強いつながりを持ってきました。三菱、住友、三井、安田などが有名ですが、さらにいくつもの財閥があります。これらの財閥は今でもその力を温存しており、いろいろな形で経済や政治に関与しているのです。特に政治への関与は強く、さまざまな法律や税制面、各補助金制度、さらには行政にも口出しをしているのです。なぜなら政治家に対してあらゆる資金を援助し、時には選挙の手助けをしているため政治家も財閥の意向を断ることができないのです。消費税や防衛費、公共工事や新幹線の新設などは財閥の意向が反映されているのです。さらに原子力発電やダムの建設、高速道路の新設なども。政治家と財閥の癒着によって決められていくのです。
財閥はもともと同族会社で、創設者の子孫が代々受け継いできましたが現在はそのようなところはなく、財閥内での各派閥から輪番制で代表を決めています。時々もめることもありますが、財閥全体の利益を優先するため、長引くことはありません。財閥の最大の目的はそれぞれの財閥の利益を上げることです。そのためにはあらゆる手段を使います。政治家への資金援助や選挙の応援、官僚への接待や賄賂の提供、マスコミへのあらゆる情報操作、特にテレビはスポンサーとしての力を使って言いなりにさせています。たとえば原子力発電の有用性をアピールしたり、政治家のスキャンダルをもみ消したり、重要法案を通す時は芸能人のスキャンダルを持ち出して国民の目をそらしたりと、さまざまな工作をしています。しかし、財閥の力も少しずつ衰えてきました。今までのやり方が通用しなくなってきたのです。ＳＮＳやユーチューブの普及によって真実を知る人が増えてきたからです。さらに、長年の構造が疲弊してきてほころびが出てきているのです。三菱自動車や三菱重工業の不正行為や、三井住友銀行のＡＴＭのシステム障害、さらにはカジノ誘致にまつわる政治家の賄賂問題などがそうです。これからさらにいろいろと出てくるでしょう。
日本の財閥をさらに取り仕切っているのがアメリカのロスチャイルドです。ロスチャイルドはヨーロッパを中心に銀行や保険会社をすべて牛耳っていて、お金の流れを自分たちの思い通りに動かしているのです。その親玉がイギリスのエリザベス女王なのです。いわゆるレプティリアンと呼ばれるオリオンの高次元の存在の直属の下部です。しかし、その力もいよいよ衰えてきました。
イギリスの力、つまりエリザベス女王の力が衰えてきたことで世界の経済は混迷し始めています。今までのシステムがスムーズに回らなくなり、それぞれの配下の者たちは血迷っています。そのことで金融システムも混乱し株価が乱高下したり、為替レートが急に変わったりしています。おそらくこれからさらにその変動は増していくでしょう。その結果、株は暴落しお金の価値は一気になくなっていきます。１００年前の世界大恐慌と同じことが起こるのです。おそらく２年以内に。１００年前は、やはりロスチャイルドの内部闘争が原因でシステムが乱れて恐慌が起こりました。今回はそれ以上のものになるでしょう。財閥はすでにそのことを予見して、金を保有するように動いています。そのため金の価格がじわりじわりと上昇してきています。しかし、財閥のかかえている資金の多くはアメリカ国債や日本国債なので、いくら金を買い集めても到底及ばないでしょう。それだけ莫大な国債をかかえているのです。恐慌が起これば、財閥も一気につぶれていくでしょう。
財閥の傘下にある多くの企業は、本部からの多額の支援を受けています。本部がつぶれれば共倒れするところが続出していくでしょう。たとえば三井財閥の傘下には、王子製紙、三井住友海上、三井造船、サントリー、三越伊勢丹、東芝、ＴＢＳ，トヨタ自動車、日本製粉、富士フイルムなどがあります。どれも上場企業ばかりですが、この中で単独でやっていけるのは数社にすぎないでしょう。他の財閥も同じです。日本の上場企業、それも上位クラスの企業の多くは財閥の傘下にあります。財閥の屋台骨が折れれば、多くの企業がかなりの影響を受けるでしょう。そしてその関連会社も。日本の企業はピラミッド型になっているので、親会社が倒れればその下にある企業も倒れていきます。おおよそ日本の企業の８割は何かしらの形で各財閥との関連を強く持っているのです。２年後日本経済は大きな曲がり角に立っていることでしょう。
２年後におそらく世界的な恐慌が起こるとすると、人々の生活はどうなるのかをしっかりと今から考えておく必要があります。多くの企業が倒産し、職を失う人が爆発的に増えます。さらに超インフレとなり、物価はとんでもない状態になるでしょう。一つのパンを買うのに１００００円を支払うことになるかもしれません。銀行の預金は閉鎖され引き出すこともできず、多くの人が路頭に迷うことになります。食糧を手に入れるために多くの人が都心部から地方へ移住し、自給自足の生活をしていくことになります。都会はもぬけの殻となり、政治も経済も機能しなくなるでしょう。さらに、貧困者が食べ物を得るためにスーパーや小売店を襲撃することも起こるでしょう。まるで終戦直後のような状態になる可能性が高いのです。場合によってそれ以上の状態に。そんな状態を救うには、人々が助け合っていくしかないのです。少ない食べ物を分け合い、互いに思いやりを持ってやっていかなければ生き残っていくことはできません。そのために今から少しずつ畑を借りたりして自給自足に備えて行く必要があるのです。小さな庭での栽培でもいいのです。自分で作ることが第一歩となるでしょう。
日本の経済は残念ながら明るい未来はありません。しかし、今までの経済は一部の特権階級が私腹を肥やすために成り立ってきたものなので、すべての人が潤う経済を築くためには一度今の仕組みをぶちこわす必要があるのです。その時がいよいよやってきました。すべての人が潤うためには、わずかなお金で生きていくことができる生活スタイルを身に付ける必要があります。今までのような物にあふれた生活に終止符を打ち、最低限の物と最低限のお金だけで生きていけるように切り替えていかなければなりません。２年後に向けて少しずつ変えていってください。そのための第一歩が断捨離です。さらに質素な食生活に質素な生活スタイルを心がけるようにして下さい。
